インフルエンザになったら必ず薬を飲む必要があると思っている方は多いのではないでしょうか。実は、このような認識があるのは日本ぐらいです。当サイトでは抗インフルエンザ薬に対する日本と世界の常識についてお話します。

インフルエンザの出勤停止は経理処理でどうすれば良い?

インフルエンザは感染症のひとつです。インフルエンザウイルスは感染経路が飛沫感染、空気感染であるため、特に空気が乾燥している冬場などは、とても流行しやすい感染症です。ですから、インフルエンザにかかっていることが明らかになった場合は、原則、学校や会社などに行くことはできません。感染者本人の症状を治してもらうためと言う理由の他に、他の人にウイルスをうつさないためと言う理由が、ここには存在しています。会社の場合、出勤停止になるわけですが、その日数などは会社によって異なります。一般的に、インフルエンザによる発熱は2日から5日程度、続くとされています。しかし、発熱がひいても筋肉痛などの他の症状が残っていることは多いですし、インフルエンザウイルスの体内での活動期間は7日から10日程度あると言われていますから、出勤停止日数は少し多めに見ておいた方が安心です。出勤停止になった場合の経理処理上の扱いについてですが、これも会社によって異なります。インフルエンザだと明らかになり、感染の拡大を防ぐために会社側から出勤停止を申し出た場合は、会社都合の休業と言う扱いになります。しかし、もともと風邪気味で休んで、病院に行ったらインフルエンザだと明らかになったと言う場合は、会社からの指示は関係ありませんから、公休振替や有給休暇扱いと言う経理処理でも可能となります。また会社都合と言っても、会社からの指示がなくても感染した本人は症状によって働くことができるような状況ではありませんから、やはり有給休暇扱いとして経理処理されることも多いようです。有給休暇は事前申請が一般的ですが、この場合は、事後申請でも可能と言うことが多いです。また病気休暇を設けているところもありますが、経理処理上、それが有給であるか無給であるかはやはり会社によって異なります。